マニフェスト代わる
パソコン廃棄無料サービス

全て無料。お金は一切かかりません。
箱に詰めて送るだけ。コンビニや自宅で集荷できます。
実績( 7171)社

一般企業
官公庁·市町村
その他

5973

59

1139

破壊してコナゴナに。完全にデータ消去します。

回収実績とお客様からの評価

訪問回収実績

7171社( 2025年 1月現在)
 企業 5973  官公庁·市町村 59  その他 1139

日付 所在地 業種 引取内容
1月27日 東京都港区 PC17
1月21日 東京都品川区 商社 PC36
1月21日 東京都中央区 校正・校閲 PC22

配送回収実績

  • 多くの法人が 
    毎日利用しています。

    企業

    毎日 30

    年間 15万台

  • 送られてきたパソコン

お客様からの評価(Google) 120件

Google 4.9
googleでのお客様
山田栄一
過去 1 週間以内
我が家から🚙で15分。私の前に3人の方がいらっしゃいましたが、殆ど待ち時間はなく7点の持ち込み品を台車に乗せながら確認。書類を書いたりサインをする事なく1分もかけずに終了しました。倉庫のような建物ですが、持ち込み品を運ぶ台車、ケージも綺麗に整頓されており、安心できるなと感じました。

お客様からの評価(訪問回収) 1035件

査定の対応 4.8
クルーの対応 4.9
サービスの手間 4.8
法人のお客様
学校・その他教育業
2025年1月27日
査定の対応  
とても良い
クルーの対応 
とても良い
サービスの手間
とても簡単だった

お客様の声

学校・その他教育業(2025年1月9日)

ありがとうございました。また利用させていただきます。

パソコン廃棄.com

この度はありがとうございました。
今後ともよろしくお願いいたします。


お客様の声

マニフェストに代わる証明書

他サービスとの比較

他サービスとの比較

メディア実績

選べる!3つのパソコン廃棄方法

廃棄できるもの

詳しくは 廃棄できるもの

よくある質問

データ漏洩の心配はありませんか?

はい。心配ありません。

情報漏洩が起きない体制で消去を行っております。プライバシーマークを取得しております。

台数・型番・動作状況がわかりません

はい。廃棄できます。

メーカーと型番、年式や多少の故障については、事前にお知らせいただく必要はありません。

故障していても廃棄できますか?

はい。廃棄できます。

故障していても古くても廃棄費用は無料で回収リサイクルいたします。

大量(100台以上)の廃棄はできますか?

はい。廃棄できます。

通常とお取引の流れが違いますので、一度ご連絡ください。

マニフェストは発行できますか?

いいえ。発行できません。

マニフェストの発行は行っておりませんが、その代わりとなるパソコン廃棄方法を提供しています。

マニフェスト(産業廃棄物管理表)は発行できますか?
データ消去証明書は発行できますか?

はい。発行できます。

証明書・報告書は3種類あります。証明書発行の有無に関わらず、全てのハードディスクのデータ消去を行っていますのでご安心ください。

データ消去作業証明書は発行できますか?
よくある質問

パソコン廃棄情報

パソコン廃棄情報リンク

パソコン廃棄.comが選ばれる5つの理由

1. データ消去
  • パソコン廃棄.comはプライバシーマーク(JIS Q 15001)取得
  • 記憶装置を破壊

安全・確実にデータ消去を行います。しかも料金は無料です。パソコン廃棄.comはプライバシーマーク(JIS Q 15001)取得企業です。引き取りしたパソコンは専用ソフトウェアで消去します。壊れているパソコンは、専用装置でハードディスクを破壊します。詳しくはデータ消去技術を参照。

2. 廃棄費用
  • パソコンや部品として再利用。故障・古いものはプラスチックや鉄として再生します。
  • 本体の再利用ができるパソコンは再度の動作チェック、可能な範囲での修理、丁寧な清掃がされたうえで、リストアされて、中古パソコンとして再び市場に出されます。

回収したパソコンにもう一度価値を見出すことで、パソコン廃棄費用を無料にいたしました。価値を見出すとは「再利用(リユース)」「再資源化(リサイクル)」することです。再セットアップできるパソコンは中古パソコンとして、故障や古いパソコンはCPU・メモリなどの部品として再利用します。また、破壊したハードディスクやケーブルは素材として再資源化します。 詳しくはリユース・リサイクルの流れを参照。

3. 資産の移動
  • マニフェスト(産業廃棄物管理票)に代わる証明書・報告書を発行できます
  • 証明書発行の有無に関わらず、全てのハードディスクのデータ消去を行っていますのでご安心ください。

マニフェスト(産業廃棄物管理票)に代わる証明書・報告書を発行できます。また有料にてデータ消去証明書も発行できます。*廃棄の方法(出張・配送・持込)によっては発行できない場合がありますので、ご確認の上、必要な場合はご依頼ください。ISMSやプライバシーマークなどの機密保持契約もご相談ください。詳しくは証明書・報告書の発行を参照。

4. 対応の早さ
  • クロネコヤマト宅急便の着払い(送料無料)。データ消去・リサイクルも無料で完全無料で廃棄できます。対応エリアは、日本全国です。
  • 会社に訪問してパソコン廃棄・回収します。証明書の発行も可能。

連絡不要・送るだけ。配送の手順に従ってパソコンを送れば廃棄完了です。詳しくは配送引取を参照。

訪問引取も行っています。パソコンの型番をお知らせ頂く必要はありません。お見積もりフォームから「台数」「内容」などを選んで送信して頂ければ、出張可能か回答いたします。出張引取を参照。

5. 環境対策
  • 古いものや壊れているものは素材としてリサイクル
  • 中古で使用可能なものはリユースして資源を有効活用しています。

パソコンを産業廃棄物として処分すると、不適正な処理による環境汚染や社会問題となっている不法投棄は防げますが、埋め立てなどにより、リサイクルされることなく最終処分されてしまいます。パソコン廃棄.comなら適正にリユース・リサイクルします。さらに梱包に使った段ボールや取扱説明書も古紙として資源回収します。詳しくはマニフェストとパソコン廃棄.comの比較を参照。

選べる!3つのパソコン廃棄方法

2025年の法人様訪問実績

2025年の法人様訪問実績です。実績合計 7171社(訪問のみ)を数え、官公庁や病院やパソコン修理の会社様までどの業種でもご利用いただいております。リピーターが多いのもパソコン廃棄.comの特徴です。

日付 所在地 業種 引取内容
1月27日 東京都港区 PC17
1月21日 東京都品川区 商社 PC36
タブレット4
1月21日 東京都中央区 校正・校閲 PC22
1月21日 東京都足立区 パソコン教室 PC15
1月21日 東京都渋谷区 商社 PC19
1月21日 東京都世田谷区 コンサルティング PC24
1月21日 東京都新宿区 コンサルティング PC22
1月21日 東京都世田谷区 製造販売 PC9
1月21日 東京都千代田区 システム開発 PC114
1月20日 足立区 PC7
訪問実績

お客様の声

学校・その他教育業(2025年1月9日)

ありがとうございました。また利用させていただきます。

パソコン廃棄.com

この度はありがとうございました。
今後ともよろしくお願いいたします。


建設業(2024年12月16日)

今でも十分満足ですが、今後引き取ってくれるものの幅が
さらに増えることを期待します。

パソコン廃棄.com

この度はありがとうございました。
ご要望にお応えできるよう努力してまいります。
今後ともよろしくお願いいたします。


不動産(2024年12月12日)

今回の引取にて場所の確認がきちんと取れておらず、スムーズ引き渡しができなかったため1階の裏口、など詳細を確認するような項目があると良いと思います。

パソコン廃棄.com

この度はありがとうございました。
また貴重なご意見を賜り、重ねてお礼申し上げます。
社内にて検討させていただきます。
今後ともよろしくお願いいたします。


製造業(2024年12月6日)

日程の変更が何度かありましたが、
都度丁寧にご連絡があり、こちらの要望も考慮して頂いて
スムーズに引き渡しで来たかと思います。
またご機会があればよろしくお願いします。

パソコン廃棄.com

この度はありがとうございました。
こちらこそ、今後ともよろしくお願いいたします。


ネットワーク・情報通信業(2024年11月7日)

御社HPに安心感ありましたのでご依頼いたしました。
対応が大変良く、お見積りフォームが完結で使いやすく大変良かったです。
出来れば20kg以上のUPSも引取り対象にして欲しいです。

パソコン廃棄.com

この度はありがとうございました。
またお褒めいただき、重ねてお礼申し上げます。

また弊社作業員が一名のため、現在、重量物のお引取りは難しい状況でございます。ご理解いただければ幸いです。

今後ともよろしくお願いいたします。


お客様の声

対象の法人様

会社、一般社団法人・一般財団法人、NPO法人(特定非営利)、学校法人(私立学校)、宗教法人、医療法人、社会福祉法人、農業協同組合・生活協同組合・信用金庫等、労働組合、健康保険組合、弁護士法人・監査法人・税理士法人等、管理組合法人など

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